2020年11月５日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の重症化を防ぐ治療薬開発のため、横浜市立大学などと共同で医師主導治験を開始すると記者発表しました。琉球大学が主たる研究施設となる医師主導治験の実施は開院以来これが２つ目であり、また本治験は日本医療研究開発機構（AMED）の研究課題として採択されています。
　今回行う治験は第Ⅱ相試験であり、酸素投与を必要としない軽症〜中等症のCOVID-19患者さんに治験薬を投与し、コルヒチンの過剰炎症抑制効果を検証します。
　COVID-19治療には、抗ウイルス薬、抗炎症薬、抗凝固薬などが用いられますが、現在本邦で承認されている薬剤は抗ウイルス薬のレムデシビルと抗炎症薬のデキサメタゾンのみであり、両者とも酸素投与が必要な重症患者さんが対象となります。一方、酸素投与を必要としない患者さん（重症度分類の軽症・中等症Ⅰ）に対しては、年齢、基礎疾患、重症度に応じて、適応外使用となりますがファビピラビル（アビガン®）を中心とした治療を行うことが一般的です。しかし、高齢の方や持病をお持ちの方は肺炎が悪化して酸素投与が必要な状態へと悪化する危険性が高くなります。琉球大学の研究チームは、重症化リスクを有する患者さんに前もって抗炎症薬を予防投与しておけば、その後の重症化を抑制できるのではないかと考え、その抗炎症薬の候補としてコルヒチンという薬に目をつけました。
　この治験は酸素投与を必要としない軽症〜中等症のCOVID-19患者さん100人を対象とし、2021年（令和３年）１月から県内外の９つの医療機関にて実施される予定です。
　この治験でコルヒチンの有効性が確認できた場合、より規模の大きな試験で臨床的有効性を確認し、薬事承認を目指します。COVID-19は重症化すると、患者のみならず医療者側の負担も増えてしまいます。コルヒチンが重症化を抑制できれば、患者・医療者双方の負担を軽減することが期待されます。